モバイル・リテラシー向上を目指す学校教育

本格化するIT教育

文部科学省『学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果』(2006年3月31日現在)によると、2005年度末時点でインターネット接続を実施している学校（小・中・高・盲・聾・養護学校）は99.9 ％、うちブロードバンド接続は89.1%にものぼり、年々増加している。

学校のインターネット接続の普及は、2000年～2005年に実施された、文部省(当時)『情報化による教育立国プロジェクト』によって推し進められたものだ。このプロジェクトの概要を要約すると、「学校での日常的なコンピュータ等の活用を実現し、すべての子どもたちの情報リテラシーを向上させるとともに、子どもたちの論理的な思考力・創造力・表現力などを飛躍的に高める」となる。

ここでいう「情報リテラシー」とは、情報機器の操作能力やプログラムを使った情報処理能力といったスキルのことだけではなく、情報化社会に対する理解や、情報に対する責任など、より広義での情報活用能力を意味している。

学校へのインターネット接続の普及とともに、IT教育は、生徒の学習をサポートする教材としてのコンピュータ利用だけでなく、情報化社会で生きていく力を養うためのIT教育へと本格的にシフトしつつあるのだ。

ノートPC導入で向上目指す「モバイル・リテラシー」

それでは、各学校のコンピュータ環境の整備状況はどうなっているかというと、学校（小・中・高・盲・聾・養護学校）における教育用パソコン1台当たりの児童生徒数は、2000年には、全体で1台あたり生徒13.5人だったのが、2005年には全体で1台あたり生徒7.7人となっている。（『学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果』による）生徒一人一人がパソコンを利用できる機会がますます増えつつあることがうかがえる。

一方、大学教育では、既に生徒1人につきノートPC1台という環境を推進しているところもある。「産業能率大学」もそういった革新的なIT教育を実践する大学のうちのひとつだ。インテルは、同大学の試みにおいて、インテル Centrinoモバイル・テクノロジー搭載ノートPCでの接続検証に協力している。 この検証については、インテルHPに事例として掲載されているので紹介しよう。

教室設置のデスクトップパソコンによる教育では、学生がパソコンに触れられる時間が限られてくる。にもかかわらず、ネット上の情報が豊富に蓄積されるに従って、それらの情報に随時アクセスして活用することが求められる時代へと変化してきているのも確かだ。

そこで、産業能率大学は、2001年度には、学生全員にノートPCを所有させる「携帯パソコン制度」を施行。2005年度には公衆無線LAN活用の実証実験を実施した。各学生が常時ネット接続できる環境を作ることによって、必要な情報をいつでも引き出すことのできる能力を高めようという試みである。モバイル機器を活用した「情報リテラシー」、つまりは「モバイル・リテラシー」の向上を目指しているのである。

ちなみに、同大学ではノートPCを活用した教育の一環として、以下のような先進的な授業を展開しているということだ。

1. ビデオ制作を通じた実習型の授業展開。
2. 議論中心の授業展開を重視するため、講義内容そのものはキーワード検索機能付きのストリーミング配信。
3. 授業ごとにSNSのコミュニティーを立ち上げ、その場で学生同士が意見交換することで授業展開していく。
4. 代官山に実在する食品メーカーのアンテナショップを題材に、顧客データや地域特性を分析して、それらの情報を基にマーケティング戦略の立案・展開できるスキルの養成を目指すような授業も行われている。

小学校でも活躍するノートPC

また、インテルHPにて、インテル Centrinoモバイル・テクノロジー搭載ノートPCと無線LANネットワークによる教育環境の事例として、「つくば市立吉沼小学校」の動画が掲載されているので併せて紹介しておく。

授業や学校生活にノートPCを導入することによって、体育館や運動場など場所を選ばずインターネットを活用できるようになるメリットは大きい。机に縛られないことで、子供達が興味を持つ屋内外の事象や、教室内での頻繁かつちょっとした距離の移動といった、小学生の事情に合わせた現場で使えるツールとなるため、自分から求めて活動するチャンスを逃さず、考える力を子供の頃から培う手助けとなるという。なによりも、先生方の授業におけるパソコンの活用方法に大きく幅が広がったのだ。

さすがに前述の産業能率大学のように1人1台というわけではないが、こうしたところから、子供達の「モバイル・リテラシー」は向上していき、情報化社会のナレッジワーカーとして育っていくのだろう。